教員情報 - 鎌田　浩子 | 北海道教育大学

学位

1.	2005/03	博士（学術）（日本女子大学）
2.	1986/03/20	文学修士（日本女子大学）
3.	1984/03/19	家政学士（日本女子大学）

所属学会

1.	2000/10～	国際家政学会
2.	1994/04～	日本消費者教育学会
3.	1993/04～	日本家政学会
4.	1990/04～	アジア地区家政学会
5.	1989/04～	日本家庭科教育学会

委員会・協会等

1.	2022/05～	釧路市民貢献賞審議会委員委員
2.	2019/11/01～	釧路市廃棄物減量等推進審議会・委員委員
3.	2018/04/01～2019/10	北海道消費生活審議会消費生活条例見直し検討部会部会長
4.	2014/04～2020/10	北海道消費生活審議会会長代理
5.	2010/04～2012/03	北海道消費生活審議会基本計画企画検討部会委員長
6.	2010/03～2014/02	北海道消費生活審議会委員
7.	2007/04/01～	釧路市消費生活委員会委員長
8.	2006/04/01～2007/03/31	釧路市消費者保護委員会委員長

現在の専門分野

家政学、生活科学, 教科教育学、初等中等教育学
生活経営　（キーワード：家庭科教育､消費者教育､金融教育､生活経済、生活経営、生活環境、SDG’ｓ）

研究内容

私たちの生活は、国際化、情報化、少子高齢社会の到来、環境問題の深刻化など日々変動しています。そして、そのような社会にあって、あふれる情報、市場優先の経済体制、利益優先の企業倫理などを原因として、消費者が商品・サービスの購入・利用に関しトラブルにあう消費者問題が発生しています。近年特に、私たちが生きていく基本となる食品や薬品などの安全性がゆらぎ、命や健康が脅かされたり、社会的弱者である高齢者などが契約トラブルにあうケースも増加しています。しかし、わが国における消費者政策は、消費者基本法の成立により消費者を「保護される者」から「自立した者」の形成へと方向を転換しています。さらに消費者教育推進方の成立により、消費者が合理的に判断・選択し、自立した主体として生活し、持続可能な社会をめざす消費者市民教育としての消費者教育の研究と実現が求められているのです。国際的なSDGｓの視点もふまえ、その基礎となる学校教育における消費者教育の内容と方法、また、消費者教育と経済・環境・福祉などとの関連について、生活の向上と人類の福祉に貢献する実践的総合的科学としの家政学の立場から研究を行っています。

担当講義

初等家庭A・B・C・D、家庭科教育演習ⅠA、家庭科教育演習ⅡA,家庭科教育演習ⅢA,家庭経営学概論、消費者教育学概論、消費者教育学、金融教育、教育実践演習、カリキュラム開発研究、生活経済学特論、生活経済学特別演習ほか

著書、学術論文

1.	2023/03	論文	家庭科担当指導主事の意識と実態－指導主事の職務および現職教員に期待する資質・能力－愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (8),15-21頁（共著）
2.	2023/02	論文	国立大学家庭科教員養成の実態からみた育成したい資質・能力の指導係る認識と家庭科のとらえ方日本家庭科教育学会誌 65(4),207-218頁（共著）
3.	2022/03/31	著書	地域探求力・地域連携力を高める教師の育成 223-229頁（共著）
4.	2022/03/07	著書	文部科学省検定済教科書　開隆堂　家基708　高等学校「家庭基礎」（共著）
5.	2022/02/07	著書	文部科学省検定済教科書　開隆堂　家総704　高等学校「家庭総合」（共著）
6.	2020/09	著書	持続可能な社会をつくる生活経営学（共著）
7.	2018/12	論文	Studies of Home Economics around the Worrd and MDGs 25(4),pp.87-92 （共著）
8.	2018/12	論文	小学校家庭科における「食物アレルギー」の学習内容の検討 (50),37-44頁（共著）
9.	2017/12	論文	大学生の食物アレルギーについての知識釧路論集 (49),105-116頁（共著）
10.	2017/03	著書	子どもの”総合的な能力”の育成と生きる力 Ⅴ教科活動から広がる思考力・想像力の形成と生きる力の育成６生活認識を育む学習活動　１消費生活教育と生きる力の育成（共著）
11.	2017/03	著書	消費者教育の地平第11章　家庭経営学－歴史的経緯と今後の視座（共著）
12.	2016/03	著書	文部科学省検定済高等学校教科書　家庭基礎（共著）
13.	2016/03	著書	文部科学省検定済高等学校教科書　家庭総合（共著）
14.	2015/12	論文	イギリスにおける金融教育釧路論集 (47),041-046頁（単著）
15.	2015/11	著書	ビギナーズのためのファイナンス入門（共著）
16.	2014/09	論文	大学生における消費者教育の有効性－「金融教育」講義アンケート結果から－消費者教育 (第34冊),33-42頁（共著）
17.	2014/04	著書	家族生活の支援-理論と実践- （共著）
18.	2014/02	論文	中学校家庭科の授業における消費者市民育成の可能性－金融教育の授業実践から－北海道教育大学紀要(教育科学編）６４(2),189-196頁（共著）
19.	2014/01	論文	地域の環境がﾞ小学生あたえる影響－北海道道東地区の生活時間調査より－北海道教育大学　学校地域教育研究センター　へき地教育研究実践支援部門　へき地教育研究第68,41-47頁（共著）
20.	2013/08	論文	地域における小学生の生活比較－東京と北海道の生活時間調査より－北海道教育大学紀要　教科教育編 64(1),215-221頁（共著）
21.	2013/03	著書	第９章　消費者としての自立と社会参加家庭総合　明日の生活を築く　学習指導書 184-195頁（共著）
22.	2012/08	著書	第１１章　金融教育のできる教員の育成－北海道教育大学における「金融教育」の試み－教員養成における経済教育の課題と展望１５５-154頁（共著）
23.	2012/08	論文	教員養成課程における金融教育実践者育成のためのカリキュラム開発－北海道教育大学講義「金融教育」の場合－北海道教育大学紀要　教科教育編 63(1),13-24頁（共著）
24.	2012/05	著書	パワーアップ家庭科！学び、つながり発信する 73-92頁（共著）
25.	2012/03	著書	第４部第１章　社会参加する消費者家庭総合　明日の生活を築く 230-243頁（共著）
26.	2012/03	著書	第５章　消費者としての自立と社会参加家庭基礎 164-176頁（共著）
27.	2012/02	論文	高等学校家庭科の単位数をめぐる現状と課題－２１都道府県の家庭科教員調査を通して－日本家庭科教育学会誌５４(４),２２６－２３５頁（共著）
28.	2011/11	論文	消費者市民育成のための消費者教育－「ヨーロッパ・ダイアリー」の検討から－消費者教育３１,197-206頁（単著）
29.	2011/10	論文	高等学校家庭科の履修をめぐる現状と課題－１６都道府県の教育課程調査を通して－日本家庭科教育学会誌 54(3),175-184頁（共著）
30.	2011/10	論文	高等学校家庭科の履修単位数・教員配置にかかわる実態－全国高等学校指導主事２００９年度調査を通して－日本家庭科教育学会誌５４(３),１８５－１９４頁（共著）
31.	2010/09	論文	家庭科における消費者教育の今後の方向性　　－学習指導要領改訂を背景に－消費者教育第30冊 30,117-126頁（単著）
32.	2010/03	論文	家庭科における環境教育の内容と課題ＥＳＤ・環境教育研究１２(１),１－６頁（単著）
33.	2009/09	論文	多重債務者問題に対応した生活保障に関する研究日本消費者教育学会誌　消費者教育研究 29,1-8頁（共著）
34.	2008/09	論文	多重債務者問題に対応した家計簿記帳に関する研究日本消費者教育学会「消費者教育　第28冊」 28,67-76頁（共著）
35.	2008/09	論文	多重債務者問題に対応した生活支援に関する研究日本消費者教育学会「消費者教育　第28冊」 28,59-66頁（共著）
36.	2008/03	論文	家庭科における消費者教育の方向性に関する研究北海道教育大学釧路校研究紀要釧路論集 (40),157-163頁（共著）
37.	2008/03	論文	成人期の金融教育－金融教育の動向と消費者教育の視点から－北海道教育大学生涯学習センター紀要 (8),71-７８頁（単著）
38.	2007/11	著書	新消費者教育Ｑ＆Ａ -頁（共著）
39.	2007/09	論文	消費者教育におけるキャリア教育の視点－消費者と職業人の視点を導入した家庭科教育－日本消費者教育学会誌　消費者教育 (27),29-39頁（単著）
40.	2007/04	著書	高等学校家庭基礎　学習指導書 -頁（共著）
41.	2007/04	著書	高等学校家庭基礎教科書 -頁（共著）
42.	2007/03	著書	高等学校家庭総合　学習指導書 -頁（共著）
43.	2007/03	著書	高等学校家庭総合教科書 -頁（共著）
44.	2007/03	論文	家庭科におけるキャリア教育の可能性北海道教育大学釧路校研究紀要釧路論集 (39),121-128頁（共著）
45.	2007/03	論文	高齢者への消費者教育の現状と課題北海道教育大学生涯学習教育研究センター　第６号　pp75-83 (7),75-83頁（単著）
46.	2006/12	論文	道東における教育情報提供のためのウエブソフトとネットワーク構築の試み北海道教育大学へき地教育研究センター　へき地教育研究第61号pp81-87 (61),81-87頁（共著）
47.	2006/11	論文	大学生のパソコン・携帯電話の利用の現状と課題北海道教育大学釧路校研究紀要　釧路論集 (38),103-112頁（共著）
48.	2006/03	論文	生涯教育としての消費者教育の課題北海道教育大学生涯学習教育研究センター (6),99-107頁（単著）
49.	2006/01	著書	消費生活思想の展開 3-14頁（共著）
50.	2005/11	著書	新版　家政学実習 7-36頁（共著）
51.	2005/09	論文	消費者教育におけるキャリア教育日本消費者教育学会　消費者教育 25,161-170頁（単著）
52.	2005/03	論文	21世紀型消費者教育に関する研究博士（学術）日本女子大学 -頁（単著）
53.	2005/03	論文	アメリカFCSスタンダードにおける消費者教育の実践北海道教育大学・北海道教育大学附属実践センター紀要 (4),-頁（単著）
54.	2004/07	著書	家庭科で育つ子どもたちの力 -頁（共著）
55.	2004	著書	学校教育の基本法令 236-241頁（共著）
56.	2004	著書	新版　家政学辞典 -頁（共著）
57.	2004	論文	アメリカFCSスタンダードにおける消費者教育の内容日本女子大学大学院紀要家政学研究科・人間生活学研究科（第10号79-86） (10),79-86頁（単著）
58.	2004	論文	家庭科における消費者問題と自己責任時代の消費者教育家政教育社・家庭科教育 78(11),6-10頁（単著）
59.	2003	論文	わが国における消費者教育教材開発の視点北海道教育大学・北海道教育大学附属実践背インター紀要（第4号・pp267-271） (4),267-271頁（単著）
60.	2003	論文	家庭科の学習内容と教員養成の課題家政教育社・家庭科教育 74(3),38-42頁（単著）
61.	2002	論文	消費者教育における福祉の視点日本消費者教育学会・消費者教育 22,121-128頁（単著）
62.	2001	著書	家政学概論 -頁（共著）
63.	2000	著書	家庭科の教育と授業研究 -頁（共著）
64.	2000	著書	子どもと総合的な学習の時間 125-137頁（共著）
65.	2000	著書	生涯学習と学校・社会 -頁（共著）
66.	1999	著書	家庭科教育試論 61-81頁（共著）
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月刊誌、書評、報告集及びコラム

1.	2021/06	文部科学省認定大学通信教育　「家庭科教育法Ⅰ」学習の手引き（日本女子大学）
2.	2021/03	「家庭科教員養成に関する調査・実証研究」
3.	2020/06	消費者教育黎明期に託された仕事（消費者教育研究　NO.２００ P12）
4.	2018/04	The　Guido to Financial　Literacy「金融教育入門」
5.	2018/04	The　Guido to　Fonancial Literacy　Guidebook　「金融教育入門　手引書」
6.	2017/03	海外調査視察報告書　「海外の消費者教育　北欧編」（一般遮断法人　消費者教育支援センター　平成28年度報告書）
7.	2015/10	大学における消費者教育の実践（財団法人　消費者教育支援センター　ニュースレター 2015年10/11月号　第172号　14頁）
8.	2014/06	海外調査報告書「海外の消費者教育　イギリス・フランス・国際機関」　第１章　イギリス　第２節　Money Adovice Service（MAS)（公益財団法人　消費者教育支援センター）
9.	2013/04	金融リテラシー入門
10.	2011/01	第13章　家族と経済・消費（（社）日本家政学会家政教育部会「家族生活支援の理論と実践」PP.159-174）
11.	2010/07	家庭科から消費者教育の進展を！（高校家庭科情報誌　ACCESS　開隆堂　Vol.13-2　　４１号　P１）
12.	2009/03	国際家政学会１００周年記念大会報告（日本家政学会　生活経営部会　「生活経営学研究」NO.45）
13.	2008/03	家計管理能力回復プログラムの開発と生活支援アドバイザー制度導入の可能性に関する研究（平成17-19年度科学研究費補助金成果報告書基盤研究（C）課題番号17500501）
14.	2005/03	全国調査からみた家庭科の学習効果と家庭科カリキュラムへの提言（平成15年度科学研究費基盤研究A（１）研究報告書　課題番号１３３０８００５　本人執筆部分pp46-52）
15.	2002	児童・生徒の家庭生活の意識・実態と家庭科カリキュラムの構築－家庭生活についての全国調査－（科学研究費基盤研究（A）（１）課題番号13308005）
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学会発表・講演

1.	2022/09	北海道の高校生のワークライフバランスについての研究（XXⅣ IFHE World Congress 2016）
2.	2022/08	家庭科教員養成カリキュラムの変遷と課題-北海道教育大学を例に-（第34回日本教育大学協会全国部門大会）
3.	2021/07	ラウンドテーブル家庭科における SDGｓの視点を踏まえた授業づくり（日本家庭科教育学会第64回全国大会）
4.	2020/12	家庭科教員研修に関する実態と課題（日本家庭科教育学会2020年度大会）
5.	2020/12	国立大学法人大学における家庭科教員養成に関する調査－学生の家庭科観の実態とその変容要因－（日本家庭科教育学会2020年年度大会）
6.	2020/12	国立大学法人大学における家庭科教員養成に関する調査－教員と学生の家庭科観の比較とカリキュラム等の現状－（日本家庭科教育学会2020年度大会）
7.	2019/12	教員養成ー家庭科教員の資質能力（日本家庭科教育学会２０１９年度例会）
8.	2019/12	教員養成ー家庭科教員養成の目的・方法・内容（日本家庭科教育学会２０１９年度例会）
9.	2019/06	都道府における家庭科教員研修に関する調査－指導主事からみる研修観－（日本家庭科教育学会第62回全国大会）
10.	2019/06	都道府県における家庭科教員研修に関する調査－調査の目的と全体像－（日本家庭科教育学会第62回全国大会）
11.	2017/10	地域の特色を生かした消費者教育教材（日本消費者教育学会第37回全国大会）
12.	2017/08	A "Consumer Education" Lesson for University Students and its Effect on Achieving a Sustainable Environment and Consumption（The 19th biennial International arahe congress 2017）
13.	2017/07	エゾシカを題材とした消費者教育実践（日本消費者教育学会北海道支部会）
14.	2017/07	大学における金融リテラシー教育（金融リテラシーフォーラム　in　札幌）
15.	2016/10	地域の教材を生かした消費者市民社会をめざす消費者教育－エゾシカの地産地消モデルを通して－（日本消費者教育学会第36回全国大会）
16.	2016/08	A financial educationl lesson for university students and its effect on achieving a sustainable environment andc consumption（XXIII IFHE World Congress 2016）
17.	2016/08	Commitments to the MDGs through Studies of Home Economics around the World（XXIII IFHE World Congress 2016）
18.	2016/07	消費者教育とは（平成28年度消費生活リーダー養成講座）
19.	2016/07	文科省連携・協働による消費者教育推進事業におけるエゾシカ教育（日本消費者教育学会北海道支部会）
20.	2015/12	消費者教育の研究動向の推移と消費者教育の発展（日本消費者教育学会北海道支部会）
21.	2015/10	日本消費者教育学会誌にみる消費者教育の研究動向（日本消費者教育学会第35回全国大会）
22.	2015/07	消費者教育の研究動向（日本消費者教育学会北海道支部会）
23.	2015/07	消費者教育の歴史と展開（北海道消費生活リーダー養成講座）
24.	2015/06	金融教育の授業による大学生の意識の変容ー中学校家庭科と他教科免許取得予定者との比較ー（日本家庭科教育学会第58回全国大会）
25.	2014/12	北海道教育大学における金融教育の取り組み（平成２６年度　消費者庁　地方消費者グループフォーラム）
26.	2014/10	消費者教育（北海道消費者協会　消費生活リーダー養成講座）
27.	2013/12	消費者市民社会に向けて－できることを持ち寄ろう－（平成２５年度　地方消費者グループフォーラム）
28.	2013/11	Financial Literacy and Behavior of Collage Students in United States and Japan（AFCPE）
29.	2013/10	消費者教育（北海道消費生活リーダー養成講座）
30.	2013/10	大学生における消費者教育の有効性-「金融教育」講義アンケート結果から（日本消費者教育学会弟34回全国大会）
31.	2013/07	教員養成課程における消費者教育の授業の有効性に関する検討（日本消費者教育学会北海道支部会）
32.	2013/06	中学校家庭科における金融教育と生徒の学び（日本家庭科教育学会弟56回全国大会）
33.	2013/03	家族と経済・消費（2012年度第2回　セミナー　パイロット講座）
34.	2012/12	小学生の生活時間調査からみる都市間比較（日本科学教育学会）
35.	2012/12	大学における消費者教育－北海道教育大学における「金融教育」の実践－（日本消費者教育学会北海道支部会）
36.	2012/06	教員養成課程における金融育実践者育成のため授業検討（日本家庭科教育学会第５５回全国大会）
37.	2012/01	消費者市民教育の推進と金融教育（消費者教育支援セミナー（主催：北海道消費者協会・北海道金融広報中央委員会、後援：北海道教育委員会ほか））
38.	2011/11	消費者教育の指導法（北海道上川教育局消費者教育指導者養成講座）
39.	2011/10	教員養成課程における金融教育実践者の育成－北海道教育大学講義「金融教育」の場合－（日本社会科教育学会全国大会）
40.	2011/08	消費者教育の課題と展望（北海道教育委員会　消費者教育指導者養成講座）
41.	2011/08	消費者教育の理論と指導法（消費生活リーダー養成講座）
42.	2011/08	消費者教育ワークショップ（日本消費者教育学会学生セミナー）
43.	2011/03	消費者庁設置以降の消費者教育の動向　－消費者教育フェスタの開催の背景－（日本消費者教育学会北海道支部会）
44.	2010/10	消費者市民育成のための消費者教育（日本消費者教育学会全国大会）
45.	2010/10	消費者問題の基礎知識（札幌市消費者センター　消費生活関連法講座）
46.	2010/10	大学における金融教育（日本消費者教育学会全国大会）
47.	2010/08	消費者教育の必要性とその方法（北海道消費生活リーダー養成講座）
48.	2010/07	家庭科の単位数をめぐる現状・課題と展望（日本家庭科教育学会全国大会）
49.	2010/07	高校家庭科の単位減をめぐる現状・課題（日本家庭科教育学会全国大会）
50.	2010/06	消費者市民育成のための消費者教育　－ヨーロッパダイアリーの内容の検討－（日本消費者教育学会北海道支部会）
51.	2009/10	家庭科における消費者教育（日本消費者教育学会全国大会）
52.	2009/08	消費者教育の必要性とその方法（北海道消費生活リーダー養成講座）
53.	2009/07	Study of contents of economic Education in JAPAN（Asian Consumer and Family Economics Association）
54.	2009/07	家庭科にける経済教育（日本消費者教育学会北海道支部会）
55.	2008/10	多重債務問題に対応した生活支援に関する研究（第３報）（日本消費者教育学会　第28回全国大会）
56.	2008/08	消費者教育の必要性とその方法（北海道消費生活リーダー養成講座）
57.	2008/06	多重債務者に対応した生活支援の方法（第３報）（日本消費者教育学会関東支部会）
58.	2007/10	多重債務者に対応した生活支援に関する研究（第１報）（日本消費者教育学会第28回全国大会）
59.	2007/10	多重債務者に対応した生活支援に関する研究（第２報）家計簿記帳に効果と必要性（日本消費者教育学会全国大会）
60.	2007/10	多重債務問題に対応した生活支援に関する研究（第２報）債務者の自己発見的な家計簿記帳のあり方と支援の方法（日本消費者教育学会第２８回全国大会）
61.	2007/08	消費者教育の必要性とその方法（北海道消費生活リーダー養成講座）
62.	2007/07	多重債務者に対応した生活支援の方法（第２報）（日本消費者教育学会北海道支部会）
63.	2007/06	多重債務者問題に対応した生活支援に関する研究（第１報）（日本消費者教育学会関東支部会）
64.	2007/05	多重債務者に対応した生活支援の方法（第１報）（日本消費者教育学会関東支部会）
65.	2006	消費者教育におけるキャリア教育の視点（日本消費者教育学会北海道支部会）
66.	2005/10	消費者と職業人の視点を導入した消費者教育の授業構想（日本消費者教育学会第25回全国大会）
67.	2005/06	消費者教育における職業人の視点（日本消費者教育学会北海道支部会）
68.	2004	FCSナショナルスタンダードにおけるキャリア教育と消費者教育（日本消費者教育学会第24回全国大会）
69.	2004	The Role of Home economics Education for Cooperative Attitude Toward Healty Family and Community in japan（IFHE）
70.	2004	アメリカFCSナショナルスタンダードにおけるキャリア教育（日本消費者教育学会北海道支部会・札幌）
71.	2003	The Basic Study of Students Consciousness and Behavior in Family Life (1) In The Foundamental Living Life Skills（ARAFE 12TH）
72.	2003	The Basic Study of Students Consciousness and Behavior in Family Life(2)The Approach to Constructing A Home Economics'Curriculum（ARAHE 12TH）
73.	2003	北海道における子どもの生活実態（日本家庭科教育学会全国大会）
74.	2002/10	アメリカにおける消費者教育にみる理念と方法（日本消費者教育学会第22回全国大会）
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受賞学術賞

1.	2010/12	金融広報中央委員会　「金融教育を考える」小論文コンクール　優秀賞
2.	2000	（財）生命保険文化センター賞
3.	2000	日本消費者教育学会研究奨励賞

外部補助金等

1.	2018/04～2023/03	教員養成大学における「消費者市民」育成を目指す教科横断カリキュラムと評価の研究 (基盤研究（C）)
2.	2016/07～2017/03	地域の消費生活に関連する教育と消費者教育との連携推進－エゾシカの地産地消モデルを通じて－ (文部科学省　平成２８年度「連携・協働による消費者教育推進事業」における消費者教育推進事業)
3.	2015/04～2018/03	教員養成系大学における消費者市民社会構築のための教科横断カリキュラムと評価の研究 (基盤研究（C))
4.	2014/04～2017/03	学力困難地域における学校・家庭・地域を通じた総合的な学力向上推進方策に関する研究 (基盤研究（C）)
5.	2013/04～2016/03	大学生に向けた金融リテラシー教育プログラム開発に関する研究 (基盤研究（C))
6.	2012/04～2015/03	消費者市民社会を育成する教科横断カリキュラムと評価技法の開発 (挑戦的萌芽研究)
7.	2010/04～2013/03	多重債務者の生活支援のための専門家育成に関する研究 (基盤研究（C))
8.	2005/04～2008/03	家計管理能力回復プログラムの開発と生活支援アドバイザー制度導入の可能性に関する研究 (基盤研究C)

職歴

1.	1998/04～2000/09	北海道教育大学教育学部釧路校講師
2.	2000/10～2007/03	北海道教育大学教育学部釧路校助教授
3.	2007/04～2009/03	北海道教育大学教育学部釧路校准教授
4.	2009/04～	北海道教育大学教育学部釧路校教授

資格・免許

1.	1986/03/31	高等学校教員免許状（家庭科・一種）
2.	1986/03/31	中学校教員免許状（家庭科・一種）
3.	1988/03/31	高等学校教員免許状（社会専修）
4.	1988/03/31	中学校教員免許状（社会・一種）